この記事でわかること

  • 特別訪問看護指示書の基本の要点と実務対応
  • 取得のタイミングの要点と実務対応
  • 取得のための医師への情報提供の要点と実務対応
  • 算定上の注意点の要点と実務対応

特別訪問看護指示書の基本

特別訪問看護指示書の基本について、実務で押さえるべきポイントを解説します。

項目内容
発行理由急性増悪、終末期、退院直後等
有効期間14日間
発行回数原則月1回
例外気管カニューレ使用者、真皮を越える褥瘡 → 月2回まで
保険種別期間中は医療保険で算定（要介護認定があっても）
訪問回数制限なし（毎日訪問も可能）

取得のタイミング

取得のタイミングについて、実務で押さえるべきポイントを解説します。

タイミング具体例
急性増悪時肺炎、心不全の悪化、尿路感染等
終末期がんの終末期、看取り期に入った利用者
退院直後退院日から14日間の集中的な訪問が必要
状態不安定時気管切開後のケア強化、褥瘡の急速な悪化

取得のための医師への情報提供

特別指示書を出してもらうには、医師に「なぜ頻回訪問が必要か」を具体的に伝える必要があります。

SBAR形式での報告例

S（状況）：○○様、昨日から38.5℃の発熱が続いています。 B（背景）：COPD既往あり。先月も肺炎で入院歴あり。 A（評価）：SpO2が92%に低下。痰の量が増加。肺炎の再燃が疑われます。 R（提案）：毎日の訪問で状態観察と点滴管理が必要と考えます。特別訪問看護指示書の発行をお願いできますでしょうか。

算定上の注意点

算定上の注意点について、実務で押さえるべきポイントを解説します。

注意1：保険種別が切り替わる

特別指示書期間中は、要介護認定があっても医療保険で算定。ケアマネへの連絡と居宅サービス計画の一時変更が必要。

注意2：14日を超えた場合

有効期間は14日間で自動終了。継続が必要な場合は、再度特別指示書の発行が必要（ただし月1回の制限に注意）。

注意3：D to P with Nとの組み合わせ

特別指示書期間中にD to P with Nを実施した場合、医療保険での算定となる。連携医師との費用分配ルールを事前に確認。

まとめ

特別訪問看護指示書は、利用者の状態悪化時に集中的なケアを提供するための強力なツールです。D to P with Nで医師にリアルタイムで状態を報告することで、特別指示書の適切なタイミングでの取得がスムーズになります。